住み始めは満足できていたマイホームも、時間の経過とともに気になる点がいろいろ出てくるものです。住まいを購入したら、いずれはリフォームしなければならないのは必然ですが、いくらかかるのか不安に感じる人は多いのではないでしょうか。今回はリフォームの費用がどのくらいかかるのか、そして補助金制度についても解説していきます。
住まいのリフォーム費用
住まいをリフォームするといっても、増築なのか改築なのか、それとも改修なのかで費用が違ってきます。それぞれの場合について見ていきましょう。
増築するリフォームの場合
増築は、手狭になってきたと感じたり設備を新しくするなどの理由により、床面積を増やすためのリフォームになります。平屋だった家に2階部分を建てるという増築もありますが、こちらは同じ階の居室を増築するよりも費用はかかります。
同じ階の居室を増築するなら1畳あたり30万円～60万円程度を見ておけばいいのですが、平屋で2階部分を増築するなら1畳あたり50万円～100万円程度が目安です。また、廊下を増築するなら50万円～200万円、バルコニーを設置するなら1畳あたり30万円～50万円を目安としてください。
改築ではない増築の場合のキッチンは100万円～400万円、浴室なら70万円～250万円が目安です。
改築するリフォームの場合
増築のように床面積が増えるのではなく、いったん住宅の一部を壊し間取りを変えるようなリフォームです。ダイニングキッチンなら30万円～90万円、リビングダイニングキッチンなら50万円～150万円ほどですが、選ぶグレードによって費用は大きく異なります。居室の改築の場合は20万円～80万円、廊下は10万円～30万円ほどが目安です。
改修するリフォームの場合
改修は設備の交換や修理で、建物そのものを壊したり床面積を増やすようなリフォームとは違います。費用の相場は、キッチンなら50万円～150万円、浴室なら80万円～140万円、トイレは10万円～40万円です。
また、家の外側の改修で外壁なら60万円～150万円、屋根なら50万円～200万円ほどですが、これらは施工する面積やどのような塗料を使用するのかでも費用は変わってきます。
利用できる補助金と助成金
住まいのリフォームを行う際に、利用できる補助金や助成金があります。これらを利用すればリフォームにかかる費用を安く抑えることができるでしょう。
長期優良住宅化リフォーム推進事業について
最大で100万円の補助金を支給するという国土交通省の制度です。今住んでいる住宅の長寿命化や省エネ化を行うために、性能向上のリフォームや、子育てしやすくなるような生活環境に整えるためのリフォームを支援します。
対象となるのは既存の戸建住宅、共同住宅ですが、住宅以外の事務所や店舗は対象となりません。住宅の性能向上を目的としたリフォーム工事費用が、補助対象となります。
たとえば、省エネ対策として断熱サッシに交換したり、高効率給湯器への交換や、耐震性をアップさせるための耐力壁を増設したり屋根の軽量化などがあります。補助金を受けるためリフォーム工事前にインスペクションを行う必要があり、住宅の劣化状況などを調べます。
また、リフォーム工事を行った後で、耐震性能・劣化対策・省エネルギー性能において、定められた基準を満たすことが必要です。
こどもエコすまい支援事業について
おもに子育て世帯や若い夫婦の世帯を対象とした制度で、ZEH基準を満たしている新築住宅に補助金を支給するという制度です。
ZEH基準を満たす家とは、省エネルギー性能が高く太陽光発電を導入するなど、エネルギーをつくりだすことができる住宅で、リフォームを行う場合でも条件を満たせば補助金が支給されます。補助金の上限は30万円、屋根や外壁、天井、床、開口部における断熱改修工事と、エコ住宅設備の設置工事が対象です。
既存住宅における断熱リフォーム支援事業について
環境省による制度で、省エネ性能をアップする建材を使用した断熱リフォームを行う既存住宅に、補助金が支給されます。一戸建て住宅なら最大で120万円の補助金が受けられますが、定められた条件を満たすことが必要です。
高性能の窓・ガラスを使用することや、外壁・天井・床などに断熱効果の高い断熱材を入れること、省エネ効果が15%以上見込まれるリフォームを行うことが条件です。
リフォームにおいて注意すべきこと
住まいのリフォームを行うなら、注意すべき点がいくつかあります。まずひとつめ、スケジュールは余裕をもって組むことです。工事によっては着工してから半年ほどかかるものもあり、規模が大きければ仮住まいしなければならない可能性もあるでしょう。どのくらいの工事期間になるのかしっかり把握し、引越しの必要があればそちらもきちんと計画するようにしてください。
つぎは諸費用ですが、リフォームの工事費用を確保したから安心ではなく、そのほかにも諸費用がいろいろとかかるので金額を確認し用意しておきましょう。諸費用には登記費用、建築確認申請費用、耐震診断費用などがあります。
最後に確定申告を行うこと、これはリフォームの内容によりますが、確定申告を行うことで住宅ローン控除を受けられる可能性があるのです。控除を受けることができれば、所得税から一定額控除されます。住宅ローン控除の対象になるかどうか確認し、該当するなら確定申告しましょう。
まとめ
住まいのリフォームは、今よりさらに暮らしやすくするための工事でもあり、あれこれ要望を盛り込むと予算内におさまらなくなることもありがちです。リフォームの内容によっては補助金や助成金を活用することもできますから、対象となる工事を検討してみてください。
省エネ性能をアップするようなリフォーム工事は、工事費がかかっても長い目で見れば光熱費がお得になり、健康にもよい影響を与えることができるでしょう。
