長野県で住まいの相談窓口を訪ねて、家づくりについて気になることを相談したいと考えていませんか？家づくりにはわからないことがたくさんあるかと思います。そこで本記事では、バリアフリーの家について、メリットを含めて紹介します。バリアフリーの家を検討している人は、ぜひ最後までご覧ください。
バリアフリー住宅の特徴とは
そもそもバリアフリーとは、建築用語で障壁（バリア）を除く（フリー）ことを意味します。バリアフリー住宅は、一般的には子どもから高齢者までの幅広い世代が安心安全に、かつ快適に生活できることが前提です。
家の中の段差をなくして手すりをつけ、生活していくなかで支障をきたすものを取り除きます。また、生活動作を補助する設備を整えることで、日常生活がスムーズになります。
バリアフリー住宅といえば、高齢者や障害者の方向けに特化した家づくりのようですが、妊婦さんや小さな子ども、病気やケガをした若者にも利用価値があり、使いやすいことが特徴です。実は、家庭内での事故死の原因はヒートショックや転落が多く、未然に防げるような対策が求められています。
バリアフリー住宅にすることで、転落するリスクを減らすことができます。
バリアフリー化するにはどうすればよいのか
そこで、家をバリアフリー化するポイントの紹介です。
階段や段差を減らす
室内、室外どちらも、階段や段差をできるだけ減らすことが基本です。毎日、頻繁に通過するリビングや玄関は、段差をなくすか、もしくはスロープをつけると、移動が快適になります。構造上、完全に段差がない家は難しいですが、主要な動線上での移動箇所には段差を設けないように設計しましょう。
また、2階建ての場合、階段はしっかりと足を着地できる幅や、昇り降りが負担にならない高さを考えましょう。将来、エレベーター設置を想定してスペースを確保していくことも可能です。
導線を考慮した間取り
できるだけバリアフリーな住宅にするためには、室内を移動する動線をしっかりと整えておくことが重要です。例を挙げると、水回り設備はメインの寝室から近い場所にあれば、動線が短くなり使いやすいです。
また、回遊性のある間取りは、行き止まりがなくなるので、車椅子を使用した際にも快適になります。狭い場所での方向転換がなくなり、ストレスが軽減できるでしょう。
幅にゆとりをもつ
将来的にリフォームを検討している場合は、トイレ、浴室、洗面所などの水回りは、幅にゆとりを持たせておくとよいでしょう。車椅子のまま入れる広さ、介護者と介助者が一緒に入れる広さがあれば充分です。
また、廊下や部屋の出入り口に関しても、2人以上が同時に通れるような広さに設計しましょう。
ヒートショックをなくす
バリアフリー住宅といえば段差のない、広さのある住宅です。また、ヒートショックを防げる家もバリアフリー住宅といえます。
ヒートショックは、部屋の温度差が原因で起きてしまう健康被害です。浴室や脱衣室に暖房機を設置して、室内の温度差をできるだけ抑えましょう。
バリアフリーにするメリットも解説！
バリアフリー住宅にすることで得られるメリットは、大きくわけて3つあります。
移動がスムーズ
バリアフリー住宅にすると、車椅子を使用している場合は移動がスムーズになります。また、家族が車椅子を使用している場合は、介護者のとっても広いスペースや段差がないだけでも負担が少なくなるメリットがあります。できるだけ長く住めるよう、介護者の負担を減らすことも大切です。
転落事故の防止
バリアフリー化すると転倒事故の可能性を少しでも減らせます。歳をとると、家での転落事故が発生しやすくなります。若いころは気にならなかったわずかな段差、濡れた床でも、高齢者は転倒事故を起こしてしまう可能性が高いのです。なので、家での転倒事故が発生しやすい場所である庭、浴室、階段、廊下、トイレ、台所などのバリアフリー化がおすすめです。
また、高齢者だけでなく、小さな子どもの転倒予防にもなるので、子育て世代にもおすすめできます。
バリアフリー改修減税
実は、バリアフリー改修減税は、所得控除で還元されています。ローン型減税の場合は、上限250万円、投資型減税の場合は、上限が200万円です。住宅のバリアフリー化費用の一定割合が控除されます。ローン型減税は控除期間が5年、投資型減税はリフォーム後に居住を開始した1年間分のみ、控除期間となるので、よく制度を確認しましょう。
まとめ
バリアフリー住宅とは、段差をなくして生活していくなかで支障をきたすものを取り除いた住宅のことです。バリアフリーの家にすると、移動がスムーズになりストレスが軽減される、転落事故の防止ができるメリットがあります。高齢者だけでなく、小さな子どもの転落予防も可能です。バリアフリー住宅は幅広い世代が安心安全に過ごせるでしょう。また、ヒートショックの予防もバリアフリー化のひとつです。室内の温度差をできるだけ抑えることが重要です。さらに、バリアフリー改修減税があり、所得控除で還元されます。家のバリアフリー化を検討している場合は、確かめておくとよいでしょう。
